介護施設での食形態管理の重要性

特別養護老人ホーム(特養)・介護老人保健施設(老健)・認知症対応型グループホームなどの介護施設では、入居者の多くが嚥下障害を抱えており、適切な食形態の管理が誤嚥性肺炎予防・栄養維持・QOL向上に直結します。

厚生労働省の調査では、特養入居者の約60〜70%に何らかの嚥下機能低下が認められるとされています。施設全体として統一された食形態基準の導入と、スタッフへの教育が急務です。


日本の嚥下調整食学会分類2021とIDDSIの対照

日本摂食嚥下リハビリテーション学会(日本摂食嚥下リハビリ学会)が策定した「嚥下調整食分類2021」は、日本の施設で広く使用されています。以下にIDDSIとの対照表を示します。

嚥下調整食分類2021名称IDDSI相当レベル
0jゼリー・プリン状レベル4(ピューレ)
1jゼリー・均質レベル4(ピューレ)
2-1ピューレ・ペースト状レベル4(ピューレ)
2-2ミキサー食・なめらかおかずレベル5(ミンチ)〜4
3ソフト食・舌でつぶせるレベル5〜6
4通常の介護食レベル6〜7

液体のとろみ:

施設によっては分類2021のコードとIDDSIの両方を食事カードに記載することで、異なる背景の医療スタッフ間での情報共有を円滑にしています。


施設でのIDDSI導入ステップ

ステップ1:現状評価

ステップ2:基準の統一とマッピング

ステップ3:調理部門の対応

ステップ4:介護スタッフの研修

ステップ5:モニタリングと評価


献立作成のポイント

施設での嚥下調整食献立の基本原則

  1. 全入居者に同じ献立(主食・主菜・副菜の構成を統一し、食形態のみ変更)
  2. 彩りと季節感:ペースト食でも型を使って盛り付け、見た目に配慮する
  3. 栄養バランス:管理栄養士が各食形態での栄養量を計算(エネルギー・たんぱく質・水分)
  4. 食の楽しみ:行事食・選択食メニューを定期的に設ける

とろみ剤の標準化


食事介助スタッフの研修プログラム

基礎研修(全介護スタッフ対象)

上級研修(食事介助リーダー向け)

研修の記録と更新


介護保険制度との関連

経口維持加算

施設の管理栄養士とSTが連携して嚥下機能評価を行い、経口摂取の維持に向けた栄養管理計画を作成することで、介護報酬の「経口維持加算(I・II)」の算定が可能です。

口腔衛生管理加算・口腔機能維持管理加算

歯科医師・歯科衛生士による口腔ケアの実施で算定可能。誤嚥性肺炎予防として推奨。


まとめ

特養・老健での食形態管理は、日本の嚥下調整食学会分類2021とIDDSIを対照させた統一基準の導入、STと管理栄養士によるチームアプローチ、そして全スタッフへの継続的な研修が基盤となります。介護保険の経口維持加算を活用しながら、入居者が安全においしく食事を楽しめる環境を施設全体で作り上げていきましょう。