言語聴覚士（ST）とは

言語聴覚士（Speech-Language-Hearing Therapist：ST）は、言語・聴覚・嚥下に関する障害を専門とする医療職です。日本では「言語聴覚士法（1997年制定）」に基づく国家資格であり、嚥下障害のリハビリテーション・評価・食形態指導において中心的な役割を担います。

2023年現在、日本の言語聴覚士の総数は約4万人であり、病院・クリニック・介護施設・訪問リハビリ事業所等に従事しています。

言語聴覚士に相談すべき嚥下障害のサイン

以下のような症状がある場合は、STへの受診または紹介が推奨されます。

食事中・食後によくむせる
飲み込む際に痛みや違和感がある
食事に時間がかかり、疲れやすい
食べると声がガラガラになる（湿性嗄声）
食事の量が減り、体重が落ちてきた
食事中に食べ物が口からこぼれる
脳卒中・パーキンソン病・認知症・頭頸部がん後に食事が難しくなった

日本でのST紹介経路

1. かかりつけ医・主治医からの紹介

最も一般的な経路です。かかりつけの内科・神経内科・耳鼻咽喉科・老年科の医師に「食事でむせる・飲み込みが悪い」と伝えれば、嚥下外来・言語聴覚士への紹介状を発行してもらえます。

2. 病院の嚥下外来・耳鼻咽喉科

大学病院・総合病院には「嚥下外来」「摂食嚥下外来」を設置しているところが増えています。嚥下外来では、耳鼻咽喉科医・ST・管理栄養士によるチームで評価が行われます。

受診時の流れ（例）：

かかりつけ医から紹介状を受け取る
嚥下外来に予約
問診・スクリーニング評価
嚥下造影検査（VFSS）または嚥下内視鏡検査（VESS）
食形態指示・嚥下訓練計画の作成

3. 回復期リハビリテーション病棟・入院

脳卒中・術後など急性期後の入院リハビリでは、STによる嚥下評価・訓練が保険適用で実施されます。

4. 訪問リハビリテーション（在宅）

自宅療養中の方は、主治医の指示のもと、訪問リハビリテーション事業所に所属するSTが自宅を訪問します。介護保険（要介護認定が必要）または医療保険で利用可能です。

5. 通所リハビリテーション（デイケア）

通所リハでもSTによる嚥下訓練・評価が受けられます。週1〜2回の頻度で通うことで継続的なリハビリが可能です。

嚥下評価の種類と内容

スクリーニング検査（外来・在宅でも実施可能）

反復唾液嚥下テスト（RSST）：30秒間に唾液を何回飲み込めるかを評価
改訂水飲みテスト（MWST）：3mlの冷水を用いた嚥下評価
フードテスト（FT）：ゼリーなどを使用した嚥下評価

精密検査

嚥下造影検査（VF/VFSS）：X線透視下でバリウム入りの食物・液体を飲み込み、嚥下の動態を動画で確認する。日本では標準的な嚥下精密検査
嚥下内視鏡検査（VE/VESS）：鼻腔から細い内視鏡を挿入し、咽頭・喉頭の動きを直視する。放射線被曝がなく、在宅・施設でも実施可能
舌圧測定：舌の筋力を定量的に評価する検査

STを探す方法

日本言語聴覚士協会（JSHA）

ウェブサイト：https://www.jaslht.or.jp/

日本言語聴覚士協会の「ST施設検索」機能では、都道府県・市区町村別に言語聴覚士が勤務する医療・介護施設を検索できます。

かかりつけ医・ケアマネジャーへの相談

地域の医療・介護ネットワークに詳しいかかりつけ医やケアマネジャーに相談することで、実績のあるSTが在籍する施設を紹介してもらえます。

地域包括支援センター

65歳以上の方は、居住市区町村の地域包括支援センターに相談することで、地域の嚥下リハビリサービスや施設の情報を得られます。

保険適用と費用

医療保険

病院・クリニックでのSTによる嚥下訓練は、医師の指示があれば医療保険が適用されます
外来での言語聴覚士による嚥下機能訓練：「摂食機能療法」（診療報酬算定）
入院中の嚥下訓練も医療保険内でカバーされます

介護保険

訪問リハビリテーション・通所リハビリテーションでのSTによる嚥下訓練は介護保険が適用
要介護1〜5の認定が必要
自己負担は原則1割（所得に応じて2〜3割）

よくある質問

Q：STは歯科医師や医師とどう違いますか？

STは発話・言語・嚥下の機能訓練を専門としています。歯科医師は口腔内の治療、医師は診断・医学的管理が主な役割です。嚥下障害の対応には3職種の連携が理想的です。

Q：自分でSTを探せますか？医師の紹介は必須ですか？

医療保険でSTの訓練を受けるためには医師の指示書が必要です。ただし、日本言語聴覚士協会が提供する一般向けの嚥下相談窓口や、地域の嚥下サポート外来に直接問い合わせることも可能です。

まとめ

日本では、かかりつけ医・嚥下外来・訪問リハビリテーションを通じて言語聴覚士（ST）の専門的な嚥下評価・訓練を受けることができます。嚥下障害のサインが出たら早めに相談することが、誤嚥性肺炎の予防と安全な食生活の維持につながります。日本言語聴覚士協会のウェブサイトや地域包括支援センターを活用して、最寄りのSTを見つけてください。