介護施設でのIDDSI導入ガイド

なぜ食形態を標準化するのか

特別養護老人ホーム(特養)、介護老人保健施設(老健)、グループホーム、デイサービスなどの介護施設では、入居者・利用者の多くが何らかの嚥下困難を抱えています。施設内で食形態の基準が統一されていない場合、以下のリスクが生じます。

IDDSI(国際嚥下調整食標準化イニシアチブ)嚥下調整食学会分類2021に基づいて食形態を標準化することで、これらのリスクを体系的に低減できます。


導入前の準備:現状把握

ステップ1:現在の食形態の棚卸し

施設で現在提供している食事の種類をすべて列挙し、それぞれがIDDSIのどのレベルに相当するかを確認します。

現在の呼称(例)IDDSIレベル(推定)確認が必要な点
普通食Level 7カットサイズ、硬さの基準
軟食・柔らか食Level 6〜7フォークテストで押し潰せるか
一口大食Level 61.5cm角以下か
刻み食Level 5〜64mm以下か、水分コーティングはあるか
ミキサー食Level 3〜4均一性、流れ落ちないか
ペースト食Level 4フォークテストの確認
とろみ飲料Level 1〜4シリンジテストでの確認

重要:「刻み食」はIDDSIでは推奨されないことがあります。細かく刻んだ食物は口腔内でバラバラになりやすく、かえって誤嚥リスクを高める場合があります。Level 5(Minced & Moist)のように「細かく、かつ湿潤でまとまりがある」ことが重要です。

ステップ2:入居者の嚥下評価の確認

ステップ3:キーパーソンの選定

IDDSI導入を推進する「IDDSI推進担当者」を施設内に置くことを推奨します。


導入ステップ

ステップ4:IDDSIスタッフ研修の実施

研修の内容(最低限)

  1. IDDSIフレームワークの概要(Level 0〜7)
  2. 学会分類2021との対応
  3. フォークテスト・シリンジテストの実技演習
  4. 各レベルの食事の調製方法・盛り付け見本
  5. 食形態の変更判断フロー(誰が、何を根拠に変更するか)
  6. 誤嚥・窒息時の緊急対応手順

研修の形式

研修資料の入手先


ステップ5:献立・調製基準書の整備

献立への反映

調製基準書のポイント

項目記載内容
食品名食材名と使用量
IDDSIレベルLevel 3〜7
調製方法加熱時間、ミキサー時間、ゲル化剤量
品質確認方法フォークテスト基準、外観・温度
とろみ剤製品名、添加量(ml/100mlあたり)

とろみ剤の選定と統一

施設内で使用するとろみ剤(増粘剤)を統一することで、濃度のばらつきを防ぎます。製品ごとに必要量が異なるため、使用する製品のIDDSIレベル別添加量一覧表を作成・掲示してください。


ステップ6:食形態の個別記録システムの整備

ケアプランへの組み込み

食形態変更の記録フロー

状態変化の発見(介護士・看護師)

看護師・リーダーへの報告

嚥下スクリーニング(RSST・MWST等)

必要に応じてST・医師への相談

食形態変更の決定と記録

調理スタッフ・全介護スタッフへの周知

変更後のモニタリング(食事摂取量・咳・体重等)

申し送り・引き継ぎでの確認事項


ステップ7:誤嚥・窒息事故防止のための環境整備

食事介助の基本姿勢

食事中の観察ポイント

緊急対応マニュアルの整備

すべての介護スタッフが窒息対応(ハイムリック法・背部叩打法)を習得していることを確認してください。

窒息・誤嚥の緊急対応マニュアル →


介護保険制度との関連

栄養ケアマネジメント強化加算(2021年改定)

2021年の介護報酬改定において、特養・老健では「栄養ケアマネジメント強化加算」が新設され、以下が求められています。

IDDSIに基づく食形態評価・記録は、この加算の要件を満たすための実践的基盤となります。

科学的介護推進体制加算(LIFE)

LIFEへの情報提出において、食形態・嚥下機能のデータ登録が求められます。IDDSIレベルを用いた標準化された記録は、このデータ提出の精度向上にも寄与します。


よくある質問

Q:IDDSI導入にかかるコストは? A:IDDSI自体は無償のオープンフレームワークです。主なコストは研修時間・資料作成・シリンジなどの確認用品(低コスト)です。

Q:調理スタッフがIDDSIを覚えるのは難しいのでは? A:実技演習(フォークテスト・見本食の確認)を中心にすれば、多くのスタッフが短時間で習得できます。チェックリストと写真付き基準書の整備が鍵です。

Q:STが施設にいない場合は? A:訪問リハビリや外部委託STとの連携が可能です。地域の病院・クリニックのSTに年1〜2回の嚥下評価を依頼する施設も増えています。

Q:IDDSIと学会分類2021、どちらを使えばよいか? A:両者を併記・対応表で管理することが現在の日本標準です。院内・施設内の記録には学会分類2021を、転院・転所時の情報共有にはIDDSIを活用するハイブリッド運用が実用的です。


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最終更新:2026年5月13日

免責事項:このページは一般的な教育情報の提供を目的としており、施設の安全管理に関する最終判断は施設管理者・医療専門家が行ってください。